https://www.bank-daiwa.co.jp/column/articles/2016/2016_36.html

また、自己資本比率を確認することで企業の安定性を確認できるため、転職する際の目安とすることもできます。 自己資本比率は高くも低くもなる. 上記では自己資本や自己資本比率、それが高いことのメリットなどについて解説しました。 ROE20％の会社の方が株価も上がりやすいでしょうし、配当も期待できるはずです。それではまず、今回の話の大前提となりますROEについて詳しく見ていきましょう。私も好きでかなり意識して見ていましたが、昨今の新型コロナウィルスの経済の危機で米国企業の多くがROEを意識しすぎていた問題が露出してきたのです。または以下の計算でも出すことができます。（逆算に近いですが・・・）株式投資をする際に参考にする情報として様々な「経営指標」や「投資指標」があります。上場している企業の場合は証券会社の財務情報などでROEは表記されていますし、簡単な計算式に当てはめるだけですから決算書があれば上場していない企業でも簡単に算出ができます。もちろん今回のような経済危機が来ず、イケイケ状態ならばそれでも問題なかったでしょう。売上が増えても当期純利益が売上増加比率以上増えないと売上高純利益率は向上しないのです。たとえばROEが20%の会社とROEが5%の会社があったとしましょう。もちろん借金をしてもそれをうまく活かせないなら結局駄目ですけどね・・・しかし、会社のことを考えると自社の株を買うという後ろ向きの話にお金を使ってしまうことになりますので本当にぷらすなのかわからない話です。前述のようにROEを簡単に上げる方法としては「借金をして業務拡大」と「自社株買い」があります。特に日本株と米国株で大きな差が出ている指標となっていますね。（米国の会社の方がかなりROEが高い傾向）この財務レバレッジは自社でコントロールしやすいところになります。総資産も様々な要素に影響を受ける数字ですからなかなかコントロールは難しいですよ。投資を本格的に投資を始めたい方は手数料が安く、注文方法、取扱商品なんかが多彩なこの2社がおすすめです。昨今の新型コロナウィルスの経済の危機で米国企業で問題が表面化したのはこの部分です。しかし、急に売上が止まってしまう今回のような問題があると財務面がとても重要となってきたのです。ですから財務レバレッジが大きくなり、結果としてROEも上がるのです。借金をして積極的に打って出る企業の方が指標がよくなるんですよ。ROEを向上させるための方法は前述の計算式を意識すればわかります。ROEの高い会社に投資をすれば、ROEが低い会社に投資をするのと比べて自分たちへ株価なのか配当なのかで見返りが来ることが期待できるのです。ROEを意識するあまり、財務面がおざなりになってしまっていたのです。今回は「知ってますか？ROEの大きな弱点について・・・」と題してROEの弱点についてみてきました。そして今回の新型コロナウィルスで問題が再度でてきたということですね。理論上はROE20％の会社はその投資から生じる利益が20円です。過去にもITのバブルのころにROEを重視する傾向がかなり強まったことがあります。こちらも売上が増えたとしてもそれ以上に総資産が増えてしまうと向上しません。売上高純利益率、総資産回転率、財務レバレッジの３つの要素のどれかを上げればよいのです。最近はまた、自社株買いが多くなったりしてROE重視がかなり強まってきました。最終部分の利益の売上に対する比率ですから様々な要素に影響を受けます。この2つともROEを上げる効果はありますが、財務面（安全性）から見るとマイナス部分が大きくなる行為です。そのため、少しでも株価を上げるためにROEをあげようとしてきました。財務レバレッジや総資本回転率はあまり聞き慣れない言葉かもしれませんが以下のような計算で算出できます。自社株買いは株主からすれば1株あたりの利益が大きくなり、株価も上がりやすくなりますのでプラスの話となります。

しかし、いずれにしてもこうした経営状態の会社は好ましいとはいえず、キャッシュフローが悪いために倒産の危険性が高いです。固定比率は数字が低いほどいいといえます。100%を超えると「借金に頼って固定資産を購入している」ことを意味します。このようにして、決算書を読み解きながら分析していきます。単に売上や利益の額だけを見ていても、その企業の安全性は見えてきません。全体のバランスを確認できるようになれば、企業の状態が適切かどうかを判断できるようになります。会社が使えるお金には、他人から借りたお金である「負債（返さないといけないお金）」と自分のお金である「純資産（返さなくてもよいお金）」の2種類があります。負債を他人資本、純資産を自己資本と表現することもあります。純資産（自己資本）が多いほど、後で返済義務が発生しません。しかし、いずれにしても負債金額の比率が高すぎると危険な状態と判断することができます。ただビジネスであるため、必ずしも借金が悪いわけではありません。事業を発展させるために銀行融資などで借入をするのは非常に重要であり、借金をするからこそビジネスの可能性が広がるようになります。確かに純資産が多いほど会社は安定であるものの、自己資本比率が高いからといって優れているわけではありません。左右のバランスをみることによっても、企業の安全性を判断できます。このときは、「どれだけお金を支払う能力があるか」に着目します。企業の安全性を確認するとき、貸借対照表を活用します。貸借対照表はバランスシートとも呼ばれ、その会社の資産がどのような構成で成り立っているのかを表します。バランスシートという言葉から分かる通り、重要なのは「どれだけバランスが取れているのか」という点です。またこれら流動比率に対して、固定比率の考え方もあります。決算書では、1年を一つの区切りと考えるようにします。同じ資産であっても、現金や売掛金のように、1年以内にすぐ動かせる現金が流動資産となります。会社状態を分析するとき、決算書がどのようになっているのかを確認することは重要です。このとき、多くの人は会社規模の大きさを指標にしがちですが、実際のところ関係ありません。それよりも、中身がどのような現状になっているのかが重要です。このような状況に陥るケースは、「銀行融資によって得たお金の多くを固定資産の購入などに充てる」と起こりやすいです。銀行から借りたお金で、後先考えずに投資に回していれば、お金を返せない状況に陥ってしまうのです。本来、何年先までも見通して投資しなければいけません。その反対に流動資産よりも、流動負債のほうが多ければ、1年以内に返済しなければいけない借金のほうがたくさんあるといえます。そうなると、会社は非常に危険な状態にあるといえます。要は、上下での安定性は「負債（借金）が少ないほどいい」という単純な考え方で成り立っています。例えば、銀行からお金を借りて返済期限が間近に迫っているとします。ここでお金返せなければ、会社は即倒産です。どれだけ利益が出ていたとしても、現金がなくなると会社は倒産します。もちろん、保有する不動産や固定資産を何とか売却して現金化することで切り抜けることは可能です。また、流動負債について「できるだけ支払いを後にして問題ない」という約束を取り付け、お金の返済を先送りすることで持ちこたえることも可能です。ただ、その反対に1年以内に返さなければいけないお金も存在します。これを流動負債と呼び、流動負債が多ければその分だけ資金繰りは厳しくなります。そこで決算書の中でも、ここでは「どこに着目して分析すれば安全性が見えてくるのか」について確認していきます。それに対して、資産の中でも不動産や特許権など1年以内にすべて現金化できるわけではなく、長期にわたってお金を生み出すものが固定資産です。体の大きい人が必ずしも健康とは限らないのと同じように、大企業であっても不健康であることはよくあります。誰もが知っている会社であっても、毎年のように赤字を垂れ流していることがありますし、破産してしまうこともあります。これらを理解すれば、決算書からより会社の安定性を推測できるようになります。最も簡単な経営分析としては、上下のバランスがあります。単純に負債（借金）よりも純資産が大きいほど経営は安定しているといえます。まず確認すべきは上下のバランスです。より具体的にいうと、会社で運用しているお金のうち、どれだけ自分のお金で会社を回しているのかを確認します。これは、「借金の少ない会社であるほど、倒産する危険性が低い」という原則から由来しています。同時に固定比率も健全性を確認する上で重要です。固定資産を自分のお金でまかなっているかどうかの指標が固定比率になります。これらを理解したうえで経営分析を実施しましょう。企業が倒産するのは、手元に現金がなくて支払いに滞ることが原因です。自己資本で運営していれば支払いに困る機会は少なくなるため、より安全であると考えることができます。前述の通り、現金が底をつくとその瞬間にゲームオーバーとなり、倒産となってしまいます。ただ、たとえ手元に現金がなかったとしても、株や売掛金があれば、株を売ったりお金の回収を急いだりすることですぐに現金を用意できます。これらの会社の安全性については、決算書をみることで把握できます。決算書を確認すれば、将来もビジネスが継続可能な会社かどうか判断できるようになるのです。流動比率は数値が高いほど良く、一般的に150～200%以上であると安全であるといわれています。倒産の危機に近づいている会社では、バランスが崩れていることが多いです。企業の健全性というのは、単純にバランスが取れているかどうかを確認すれば問題ありません。ただ、より重要になるのが横のバランスです。このとき、流動比率を確認しましょう。流動資産（現金など）と比較して、流動負債（借金）の割合を確認していくのです。特に流動負債が膨れ上がり、流動資産よりも大きくなっている状態は非常に危険です。資金繰りが悪く、すぐ倒産する危険性があります。

キャノンは自己資本比率が高い上にroeも高いので文句のつけようがありません。これほど高い自己資本比率でありながら、roeも高いのですから、自己資本比率が高くてさらに利益もしっかりと稼いでいることがわかります。

株式投資をする際に参考にする情報として様々な「経営指標」や「投資指標」があります。その中でも特に人気の指標に「roe（自己資本利益率）」があります。しかし、新型コロナウィルスの経営危機に陥る企業の多くがroeを意識しすぎていた問題が露出してきたのです。

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